ブラック企業の見分け方は？ホームページや求人票の情報からわかるって本当!？

就職活動や転職活動がなかなかうまく行かないと焦ってしまいますが、それでも避けたいのはブラック企業への就職です。

 

企業に入社する前に、ブラック企業かどうかを見分ける方法はあるのでしょうか？

今回はブラック企業の見分け方は？ホームページや求人票の情報からわかるって本当!？と題し、ホームページや求人票または、面接時の対応でわかるブラック企業の見分け方を調査します。

 

どんな企業をブラック企業と呼ぶのかも合わせて紹介しますので、就職や転職活動の参考にしてください。

ブラック企業の定義とは？

ブラック企業の定義とは？ということで、調べましたが明確な定義はありませんでした。

しかし、厚生労働省が「若者の「使い捨て」が疑われる企業等への重点監督の実施状況」について発表しています。

 

重点監督の内容からも、どんな企業をブラック企業と呼ぶのかを具体的に判断できますので参考にしてください。

引用：https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000032425.html

 

上記の重点監督の結果からは、主に労働時間の超過や不払いの残業代に対する内容だということがわかります。

厚生労働省のQ＆Aのページでも、「ブラック企業」ってどんな会社なの？の問いに対して、次のように回答しています。

一般的な特徴として、① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、などと言われています。

引用：https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/qa/roudousya/zenpan/q4.html

では、実際に法令違反を犯した企業はどうなるのでしょうか？

法令違反をすると公表される可能性がある

労働基準局は、労働基準関係法令違反に係る公表事案として全国の違反企業を公表しています。

法令違反すると公表される可能性があり、ネット上で不特定多数の人が閲覧できる状態になります。

 

自分が就職を考える企業が、このリストに載っていないかどうかをまず確認しましょう。

また、各企業の違反内容もリスト上で見られますので、どんなことが違反行為にあたるかを認識しておくのも大切です。

 

ただ、労働基準局が把握している法令違反の企業は、誰かが訴えたことがきっかけで露呈している違反なので、氷山の一角に過ぎません。

不当な状況下で働いていたとしても、それを不服だと労働基準局に訴える人がいなければ、ブラック企業は明るみに出ないのが現状です。

 

では、自分たちにできるブラック企業の見分け方はあるのでしょうか？

中小企業＝ブラック？その見分け方は？

中小企業＝ブラック企業といわれていますが、中小企業でも優良な会社は多くあるため、企業規模でブラック企業の断定はできません。

ただ、中小企業は「労働組合がない」または「労働組合があっても機能しずらい」という環境のことが多く、結果としてブラック企業化しやすい傾向です。

 

中小企業の場合、経営陣を身内でかためた同族経営も多いため、社員が労働環境に関して口を出せない場合が多くなります。

経営陣が権力を握ってしまっている時点で、ブラック企業のニオイがプンプンします。

 

同族経営＝ブラック企業ということではありませんが、事前に経営陣など組織を知っておくことも大切です。

ブラック企業の見分け方「ホームページ」

次に、私たち自身がブラック企業を見分けられる見分け方を紹介していきます。

一番身近で簡単な見分け方は、企業のホームページの記載内容です。

ホームページの記載内容には、ブラック企業を判断する材料が詰まっています。

 

ブラック企業である可能性が高いのは、次の6つの項目なので順番に詳しく紹介していきます。

代表の顔写真や経歴が載っていない

企業の窓口であるホームページに、企業の顔である代表（社長）の顔写真や経歴が記載されていない場合は要注意です。

一般的にメディアに顔写真を載せることはデメリットも伴いますが、企業の顔である場合は、信頼性を高めるというメリットの方が大きいので通常は載せます。

 

あえて載せていないのであれば、必ずではありませんが以下の可能性が高まります。

 

もし、企業ホームページに代表の顔写真や経歴がない場合は代表の名前で検索してみてください。

代表の顔写真や経歴が出てくる場合があるので、そこで経歴も合わせて確認しましょう。

経歴に関しては、学歴や大手企業の名称のみを羅列してる場合があります。

 

経歴に研究の成果や仕事上の実績が伴っている場合は記載があるはずなので、詳しい業務内容や実績について触れていない場合は、特筆すべきことがないからです。

経営能力に欠ける代表の場合はコンプライアンスに対する認識も乏しく、学歴だけで横柄な態度をとり、権力を誇示することもあるので注意しましょう。

 

ブラック企業の代表については、ブラック企業の社長にはどんな特徴がある？も参考にしてください。

総社員数が少ない

ホームページにある会社概要欄の従業員数のチェックは必須です。

業種にもよりますが、従業員数の記載がないのはかなりグレーと考えて良いでしょう。

正社員数が少なく、非正規雇用で会社を回してる可能性もあり、人をコマのように考えているかもしれません。

 

また企業規模によりますが、従業員数が少ない場合も、一人にかかる負担が大きくなりがちなので注意が必要です。

休暇を取りづらかったり、過度の時間外労働を強いられる可能性が高くなります。

 

また何年も少人数のままということは、企業自体が成長していないことを示します。

ホームページの社員募集のページで常時募集や長期間募集している場合は、人の入れ替わりが激しい可能性が高く優良企業とは言えません。

事業内容が不明確

ホームページを見ても、「アットホームな社風！」や「やりがいある仕事！」抽象的な言葉ばかりが並び、商品や仕事単位の具体的な事業内容が記されていない場合は要注意です。

閲覧側からすると、ホームページからはより多くの情報を得たいですよね？

 

企業側からしてもホームページはPRする場なので、事業内容など企業にとってのメリットを具体的に記載するのが普通です。

ホームページを見ても具体的な事業内容がわからない場合は、PRすべきことがないということになります。

何の会社かわからない・わかりにくい

何の会社かわからない・わかりにくいというのは、事業内容については記載されているけれど、手広く事業を広げ過ぎていて何の会社かわらないという状態です。

たとえば、元々は建設業だった企業が新規事業をはじめ、美容業界などまったく関連性のない業界に参入している場合は危険です。

 

新規事業に取り組む場合は、専門知識のある人員の確保や入念な準備が必要です。

場当たり的に流行りなどで異業種に事業を拡大している場合は、社員への負担も大きくなりますし、業績が悪いから新規事業に手を出している可能性があります。

ホームページに沿革がある場合は、細かくチェックしましょう。

本社を頻繁に移転している

最近は大企業もランニングコストを抑えるために、都心部にある本社を地方などに引っ越すパターンも少なくありません。

ただ本社を度々移転している場合は、取引先との間に金銭的なトラブルを抱えている可能性があります。

 

本社の住所を変える事はメリットもありますが、書類上の問題も含め、手間と時間もかかるので頻繁には変えないのが通常です。

頻繁に引っ越すには、取引先に未払いなどがあり逃げている場合があります。

ホームページがない・更新が不定期

中小企業の中には、ホームページを持たない会社も多くあります。

情報社会において、ホームページを持たない企業というのは単純に時代遅れのイメージです。

 

ただ、WEBによる集客や収益が見込めない業種の場合は、コストがかかるので敢えて作っていない場合もあります。

また、ホームページはあるものの更新頻度が低く情報が古い場合は、WEBの必要性を感じていない、もしくはマーケティングツールとして使いこなせていない可能性が高いです。

ブラック企業の見分け方「求人票」

ブラック企業の見分け方「求人票」ということで、ブラック企業かそうでないかは求人票からも見分けることができます。

安心に探せそうなハローワークの求人ですが、実はブラック企業が多いといいます。

ブラック企業を選ばないためにも、以下の5つの項目をチェックしてください。

 

以上の項目ごとに、見分け方ポイントを紹介します。

1つ当てはまれば必ずブラック企業ということではありませんが、複数重なる場合は可能性は高くなりますので、ポイントとして覚えておくことをおすすめします。

給与が極端に低い・高い

給与は、低すぎても高すぎてもブラック企業である可能性があります。

働く側が適正賃金を見極めるのは難しいですが、同じ業種の他社と比較してみるのがわかりやすいです。

 

法律で定められる最低賃金制度がありますので、その金額を下回ることはないはずですが、ギリギリの金額を設定している場合は注意してください。

法律を守るためだけに賃金を設定し、それ以上の労働と強いられる可能性があります。

 

また相場よりも、極端に賃金が高かったり、〇〇万円～〇〇万円までなどの表記で給料の幅が広すぎる場合も裏があると考えた方がいい場合があります。

相場より高く賃金が設定されている場合は、その金額の中に残業代などの手当てがあらかじめ含まれていたり、ノルマを達成しなければならないなどの条件があるかもしれません。

3ヶ月以上求人が出ている

3ヶ月以上、長期的に求人が出ていたり頻繁に求人している会社は、ブラック企業である可能性がとても高いです。

求人し続けているということは、それだけ辞める人が多いということにほかなりません。

働きやすい会社ならば退職者は多くないはずです。

 

退職者が多いということは、何かしらの問題がある企業と考える方が妥当です。

企業によっては、大半が退職することを見越して、最初から大量に社員を募集しているところもあります。

そういう会社は、人をコマ扱いする可能性が高いので注意してください。

年間休日105日以下

労働基準法の第35条では「使用者は労働者に対して、毎週少くとも１回の休日を与えなければならない。」と決められています。

この法律で算出される年間の最低休日日数が105日です。

 

ただし、その前の第32条の「使用者は労働者に、休憩時間を除き１週間について40時間を超えて労働させてはならない。」が守られて初めて認められる最低日数です。

習慣的に残業がある場合は、これ以上に休日日数がないといけません。

 

また、最低休日日数が下回っても違法にならないパターンもあります。

現在は、36協定にも上限が設けられているため、正社員で休日が105日以下が違法にならない可能性は少ないでしょう。

ちなみに会社が週休2日制を取り入れてる場合は、祝日も含めると年間の休日数は120日以上になります。

みなし残業など裁量労働制の記載がある

みなし残業などの裁量労働制の記載があるについてですが、言葉は違えどどちらも同じことを意味する言葉です。

厚生労働省は、業務の性質的に労働者の裁量が大きく関わる業務について裁量労働制の導入を認めています。

 

研究やデザインまたは、医者や弁護士など時間だけで区切るのは難しい職種に認められている制度です。

しかし、これを都合よく悪用している企業があります。

年俸性という形をとっている会社に多く、業務内容によっては認められています。

 

きちんと労働に見合った年収なのかを熟考することも必要です。

裁量労働制を取り入れる条件として、労働者と会社間で労使協定を結ぶ必要があります。

また、協定を結んでいたとしても最低年間休日が確保できなかったり、それに代わる手当がなかったりするならば違法です。

 

裁量労働制は、時間に囚われない働き方なのでメリットもあります。

たとえば、1日の労働時間が8時間以上になる日もあれば、仕事の成果によって労働時間が短縮されることもあるので、この制度に向いてる職種にはメリットになります。

 

会社によっては週40時間以上働いたとしても、裁量労働制だから残業代は発生しないという考えで都合よく取り入れているブラック企業もあるので注意してください。

能力よりも熱意を語る

就職情報サイトなどで、たびたび見かける募集文句でもブラック企業を見分けることができます。

「学歴不問」や「若い世代が活躍！」などは、一見聞こえが良い感じがしますが、逆の意味を含んでいる場合があります。

 

若者がメインの会社の場合、離職率が高い可能性は否めません。

初心者歓迎は能力に関係なく誰でもできる仕事で、経験が少ない先輩から学ぶことになるので、うまく会社が機能していない可能性もあります。

仕事は熱意だけで回ることはなく、実績を上げるにはそれなりの経験とノウハウが必要です。

ブラック企業の見分け方「面接」

求人に応募したあと、書類審査が通れば次は面接となります。

面接を受けて合格したからといって、その会社に就職するか否かを最終的に決めるのは自分です。

面接時にブラック企業かどうかを判断するポイントがありますので、順番に紹介します。

 

以上のチェックポイントを念頭にいれ、面接時に不信な点があればその場で質問し、不信感が残るようならば就職してもその不信感は拭えないと思ってください。

面接官の態度が横柄

面接を行うのは、社内や部内を管理している人であることが常だと思います。

本来ならば管理職なので、仕事に長けているだけでなく人を管理できる能力にも長けていなければなりません。

 

人を管理する能力＝人格者のはずなんですが、管理側が人格者でないことは多々あります。

面接でそれを見極めるためには、口調や質問内容を注意深く判断してください。

人の能力や可能性などで採用を考える人は、決して横柄で高圧的な態度や口調になりませんし、パワハラが横行している可能性も否定できません。

 

面接といえど初対面ですしビジネスの場なので、上下関係に関係なく最低限の礼儀を弁えるのが基本です。

面接時にフランク過ぎるのも問題です。

いざ入社して上司になった途端、調子よく仕事を押し付けられる可能性もありまます。

面接回数が少なく労働条件の説明が不十分

中途採用の場合でも平均して2～3回の面接が行われるのが主流ですが、ブラック企業の場合は面接回数が少ない傾向にあります。

慢性的な人材不足に陥っている場合、すぐに人を揃えたいので適材選びに時間を割きません。

 

要は人がいなくなれば、また募集すれば良いという考えです。

それゆえに、労働条件に関しての質問を投げかけたとしても、こちらが納得するような明確な答えが返ってこない場合があります。

労働条件が不透明な場合は、ブラック企業である可能性は限りなく黒です。

 

また、面接時に職場や仕事を「やりがい」や「アットホーム」などの抽象的に表現を使ったり、精神論ばかりを言う場合はも注意が必要です。

労働条件の悪さを「やりがい」という言葉に置き換えている可能性があります。

ブラック企業の見分け方「大学生向けガイド」

ブラック企業の見分け方「大学生向けガイド」ということで、面接においては一般の人の面接における注意点と変わりません。

ここからは、新卒の大学生向けに気を付けたい見分け方を紹介します。

以上の項目について詳しく紹介します。

新卒人気が高い派手な業界

出版業界や大手代理店などは、人手不足と言われる現在でも新卒から人気の高い買い手市場です。

就活生からの人気が高いので、企業側は選り取り見取り人が選べる状態です。

 

ずっと一緒に働いていくパートナーとして人選も真摯に行うのべきですが、人気企業は求人を出せばすぐに人が集まるので、1人を大切に扱うという意識に欠けていることがあります。

実際に誰もが知っている出版社や大手広告代理店などは、ブラックな噂が絶えません。

 

企業のネームバリューだけで飛びつかず、情報をしっかり得て対策をきちんと立てることと、きちんと見極める目を持つことが大切です。

現場社員が説明会にいない

会社説明会というのは、業務レベルでどんな会社なのかを知ることのできる大切な場です。

現場がわかる社員が同席せず、役員のみが行っている説明会があります。

現場がわからない人に質問しても、まともな答えが返ってくるとも思えませんし、あまり意味がない気がします。

 

それでも説明会を行っているということは、質問されると困るような仕事の仕方なのか、現場レベルに発言権を許していない可能性があります。

もうひとつ考えられる理由としては、単純な人材不足が生じていて現場がわかる人が説明会に時間を割けない可能性もあり、どちらにしても優良な会社ではない可能性が高いです。

ホワイト企業の特徴

引用：https://jws-japan.or.jp/recognition/

ホワイト企業というのは、ブラックなことをしていない優良企業のことです。

ホワイト企業の特徴をお伝えしていくのですが、求人に関しては就業内容など、ブラック企業が曖昧にしている部分を明確にしている企業です。

 

まずは、ホームページの管理は行き届き代表者の顔や事業内容がわかるのは当然で、求人もどんな内容で求人しているかがきちんと記載されていることは基本中の基本です。

その他は、研修制度や福利厚生も整っていたり、有給休暇や育休の取得率が高いのもホワイト企業の特徴になります。

 

また、中小企業には難しいかもしれませんが、労働組合がしっかりと確立されているのが理想です。

私たちが考える「ホワイト企業」とは、いわゆる世間で言われている「ブラック企業ではない企業」ではなく「家族に入社を勧めたい次世代に残していきたい」企業を指します。

引用：https://jws-japan.or.jp/recognition/

最近は、ホワイト財団が運営・審査するホワイト企業認定やホワイト企業アワードもあります。

ブラック企業になりやすい業界

残念かつショッキングな現状ですが、業界によってブラック企業になりやすい業界というのがあります。

それぞれブラック企業に陥りやすい理由として以下の3つが上げられます。

どんな仕事がそこに含まれるのかを、それぞれ紹介していきます。

利益率が低い業界

元々、一件当たりの利益率が低い業界は、社会情勢や景気に直接左右されてしまいます。

そのため、低賃金で長時間労働を強いられているケースが少なくありません。

具体的には以下の業界が、利益率の低い代表的な業界になります。

 

日本国内が好景気のときは著しく発展する業界ですが、逆に景気が悪くなると私たちが節約のため真っ先に削るものに関わる業界です。

庶民の懐事情に直接関わる業界は、景気に左右されやすいのでブラック化しやすいと言えます。

個人向けの業界

個人向けの業界もまた、庶民に直接関わる仕事ですが、上で紹介した業界とは別の理由でブラック化しやすい業界です。

個人向けの業界の主なものは以下の通りです。

 

介護業界が低賃金で常に人手不足というのは、社会問題にもなっているので周知かと思います。

そのほかに不動産業界や教育業界があがりますが、共通点は顧客は企業ではなく個人になります。

 

いずれの場合も、一般的な企業に勤めている人たちの休日に働く業界になります。

人材がしっかりと確保できて、きちんとシフトを組めるのであれば休暇も取りやすく離職率も低いと思います。

人手不足により、長時間労働を強いられる可能性が高い業界です。

営業ノルマが厳しい業界

営業ノルマが厳しい業界というのは、ものを売ったり買ったりして利益を得るのではなく保険や金融商品を扱う会社です。

 

物をつくる原価がなく、自分たちが売る保険や証券が直接売り上げに反映します。

そのため、厳しいノルマを課せられているパターンが多く、それをクリアできるかできないかが賃金を左右します。

 

成績が賃金に反映されるので、「やりがい」という言葉にハマりやすい業界ではあります。

しかし、会社からはノルマを強要され、顧客からは大切な資産を預る仕事なので、過度のストレスを感じやすい業界と言えるでしょう。

ブラック企業へ転職しないためには

ここまで、ブラック企業について紹介してきました。

ブラック企業に就職しないためには、ブラック企業になりやすい業界や特徴を踏まえた上で、自分の目で見極めて行くことが大切です。

 

以下の点を参考にして、企業を見極めていきましょう。

自分だけの力で優良な企業を見つけるのは、なかなか大変な部分もあります。

そんなときは、転職エージェントに登録して転職のプロのサポートを得る方法もおすすめです。

おすすめの転職エージェント

転職エージェントとは、転職希望者と求人する企業との間に入りマッチングするサービスで、一般的に転職サイトとも呼ばれます。

日本でも、終身雇用制度が困難な状況になってから、一度は転職を経験する人が増えています。

 

それに伴い転職エージェントも活発化しています。

転職エージェントには転職支援のノウハウが蓄積されているため、自力で求人を探して応募するよりも内定の確率が高くなります。

おすすめのエージェントとして上記の二社を紹介します。

リクルートエージェント

業界最大手と言われるのが、リクナビエージェントです。

リクルートエージェントをはじめとした転職エージェントが保有している求人の多くは、非公開求人と呼ばれる求人で、求人情報は常時更新されます。

 

つまりは転職エージェントに登録しなければ、知ることのできない最新の求人情報を得る事ができます。

老舗のリクルートエージェントは、幅広い業種の求人を10万件以上保有し、転職支援実績もNo.1です。

 

20代や30代など年齢に関わらず転職を考える人は、まずはリクルートエージェントへの登録をおすすめします。

マイナビAGENT

マイナビAGENTも業界大手の転職エージェントです。

マイナビAGENTでは転職者向けのキャリアアドバイザーのほかに、求人する企業向けにリクルーティングアドバイザーを置いています。

 

リクルーティングアドバイザーは、企業側の要望する人材を細かく情報収集することでマッチング力を強化しています。

はじめての転職でも、キャリアアドバイザーが転職に関する相談や面談について丁寧に教えてくれます。

 

準備しておくに越したことはないですね😊

「頻出質問の回答のポイント」をまとめた画像も以前投稿いたしましたが、同じ内容でもポイントを押さえて回答できるか否かで、相手に与える印象はガラッと変わります✨

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— 【公式】マイナビエージェント (@mynavi_agent_jp) June 10, 2022

公式Twitter上でも、転職に役立つ耳よりな情報が掲載されていますので、気になる方はフォローしてくださいね。

まとめ

今回はブラック企業の見分け方は？ホームページや求人票の情報からわかるって本当!？と題し、ブラック企業の特徴などをお伝えしてきましたが、いかがでしたか？

ブラック企業は、以下の項目にも特徴が現れることがわかりました。

• ホームページ
• 求人票
• 面接

 

この記事を参考にしながら、チェックすべきポイントを注視し、焦らず自分の目で見極める力を養いましょう。

また、転職のチャンスを見逃さないためにも、転職エージェントを利用し非公開求人に視野を広げてみるのもおすすめです。

 

それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。